交通事故後の不安を解消 彦根で寄り添う整骨院のサポート
2026年07月13日
はじめに 交通事故後の見えない不安
交通事故に遭われた後、身体の痛みだけでなく、保険会社とのやり取りに不安を感じていませんか？
「保険会社から連絡が来ない」「このまま放置されているのでは」「本当に適切な補償を受けられているのだろうか」
こうした不安を抱えながら、誰に相談すればいいのか分からず、一人で悩んでいる方は少なくありません。実際に、保険の仕組みを十分に理解しないまま示談してしまい、後から「もっと補償が受けられたはず」と後悔されるケースも多いのです。
かがりの整骨院では、交通事故後の身体のケアはもちろん、保険対応に関する不安にも寄り添い、患者様が安心して治療に専念できる環境を整えています。この記事では、実際の患者様の体験をもとに、交通事故後に知っておくべき保険の知識と、適切なサポートの重要性についてお伝えします。
交通事故後によくある不安の声
交通事故後、多くの方が抱える不安には共通点があります。特に初めて事故に遭われた方は、保険会社とのやり取りに戸惑うことが多いのです。
「普通は3ヶ月くらいで保険会社から頻繁に連絡が来ると聞いていたのに、ほとんど連絡がない」「このまま治療を続けていいのか分からない」「保険会社の対応が静かすぎて、逆に不安になる」
こうした声は、実は珍しいことではありません。保険会社の対応は担当者によって大きく異なり、連絡頻度や対応の丁寧さにばらつきがあるのが現実です。また、被害者の方が保険の仕組みを十分に理解していないことを前提に、必要最小限の情報しか提供しないケースもあります。
なぜ保険の知識が必要なのか
交通事故の補償には、知っているかどうかで受け取れる金額が大きく変わる仕組みが数多く存在します。
たとえば、通院慰謝料の計算基準には「自賠責基準」と「弁護士基準」があり、弁護士基準を適用すると補償額が1.5倍程度になることもあります。また、主婦の方には「主婦休損」という家事労働に対する補償があり、通院1回あたり約8000円が加算されるケースもあります。
しかし、こうした情報は保険会社から積極的に教えてもらえることは少なく、知らないまま示談してしまうと、本来受け取れるはずの補償を逃してしまうのです。だからこそ、信頼できる専門家のサポートを受けながら、正しい知識を身につけることが重要になります。
ある患者様の体験 静かすぎる保険会社対応
事故後1ヶ月 異例の静けさ
当院に通院されているK様は、交通事故後の保険会社の対応に大きな疑問を感じていました。
事故から1ヶ月が経過した頃、保険会社から「その後の状態はいかがですか」という確認の電話が1回あっただけ。その後は、K様が別の案件で保険会社に連絡した際に、たまたま担当者から「そういえば、お身体の方はどうですか」とついでに聞かれた程度でした。
「普通、もっと頻繁に連絡が来るものだと思っていた」とK様は言います。周囲の事故経験者からは「保険会社がうるさいくらい連絡してきて、早く治療を終わらせるよう促される」という話を聞いていたため、あまりにも静かな対応に逆に不安を感じていたのです。
謎の対応に感じた不信感
「なんなんやろう、謎や」とK様は繰り返し口にしていました。
保険会社が積極的に連絡してこない理由が分からず、「もしかして自分のケースは忘れられているのでは」「治療を続けていいのか判断できない」という不安が募っていきました。
実は、保険会社の対応が静かな理由にはいくつかのパターンがあります。通院回数が少なく医療費が想定内に収まっている場合、保険会社側から積極的に連絡する必要性が低いと判断されることがあります。また、自賠責保険の範囲内（120万円まで）で治療が進んでいる場合は、保険会社の負担が少ないため、対応が穏やかになる傾向もあります。
しかし、被害者側からすれば、そうした事情は分かりません。連絡が少ないことで「このまま治療を続けて大丈夫なのか」「突然打ち切られるのではないか」という不安だけが大きくなっていくのです。
修理費用の査定でも疑問が
保険会社への不信感は、車両の修理費用の査定でも生まれていました。
K様の車は事故で損傷を受け、修理が必要になりました。修理工場からの見積もりに対して、保険会社は「この金額では認められない」と独自の基準を持ち出してきたのです。
「保険会社が勝手な基準の値段表を作っている」とK様は感じました。実際の修理には、部品代や塗装費用など、近年の物価上昇を反映した適正な金額が必要です。しかし保険会社の基準は古い相場をもとにしていることが多く、実際の修理費用との間に大きな乖離が生じることがあります。
「そんな値段で修理できる工場があるなら、逆に教えてほしい」という修理工場側の声も、まさに現場の実情を表しています。
知らないと損をする 交通事故補償の仕組み
自賠責保険と任意保険の違い
交通事故の補償を理解するには、まず保険の種類を知る必要があります。
自賠責保険は、すべての車に加入が義務付けられている強制保険で、被害者の救済を目的としています。補償限度額は、傷害による損害で120万円まで、後遺障害で最大4000万円、死亡で3000万円までとなっています。
一方、任意保険は各自が任意で加入する保険で、自賠責保険でカバーしきれない部分を補償します。対人賠償や対物賠償、車両保険などが含まれ、補償内容は契約によって異なります。
交通事故の治療では、まず自賠責保険の120万円の枠内で医療費や慰謝料が支払われます。この枠を超えた場合に、加害者の任意保険から支払われる仕組みになっています。
通院慰謝料の計算基準
通院慰謝料には、実は3つの計算基準があります。
「自賠責基準」は最も低い基準で、1日あたり4300円（2020年4月以降）が基本です。「任意保険基準」は各保険会社が独自に設定している基準で、自賠責基準よりやや高めですが、会社によって異なります。そして「弁護士基準（裁判基準）」は、過去の裁判例をもとにした最も高い基準で、自賠責基準の1.5倍から2倍程度になることもあります。
多くの場合、保険会社は自賠責基準か任意保険基準で示談を提案してきます。しかし弁護士特約を使って弁護士に依頼すると、弁護士基準での交渉が可能になり、受け取れる慰謝料が大幅に増額されるケースが多いのです。
知らないと見逃す補償項目
交通事故の補償には、多くの人が知らない項目がいくつもあります。
「主婦休損」は、主婦の方が事故によって家事労働ができなくなった場合の補償です。通院1回あたり約8000円が認められることがあり、通院回数が多い場合は大きな金額になります。
「通院交通費」も請求できる項目です。公共交通機関の運賃はもちろん、自家用車で通院した場合のガソリン代、駐車場代なども対象になります。タクシー代も、症状によっては認められるケースがあります。
「休業損害」は、仕事を休んだことによる収入減少の補償です。給与所得者だけでなく、自営業者やパート・アルバイトの方も対象になります。
また、お子様が同乗していて怪我をした場合、親が付き添いで仕事を休んだ際の「付添看護費」も請求できることがあります。
こうした補償項目は、保険会社から積極的に説明されることは少なく、被害者側から請求しなければ支払われないケースがほとんどです。
弁護士特約を活用する重要性
弁護士特約とは何か
弁護士特約は、自動車保険に付帯できる特約の一つで、交通事故の際に弁護士費用を保険会社が負担してくれる仕組みです。
多くの場合、300万円までの弁護士費用が補償されます。相談料、着手金、報酬金などが対象となり、被害者の自己負担なしで弁護士に依頼できるのが大きなメリットです。
重要なのは、弁護士特約を使っても自分の保険の等級には影響しないという点です。つまり、使っても保険料が上がることはありません。年間数百円から千円程度の保険料で付帯できることが多く、コストパフォーマンスは非常に高い特約と言えます。
弁護士特約で変わる補償額
弁護士特約を使うことで、受け取れる補償額が大きく変わります。
K様のケースでも、弁護士を入れることで慰謝料の計算基準が変わり、金額が1.5倍程度になる可能性があることが分かりました。1日あたりの通院慰謝料が8600円から1万円程度に増額されるだけでも、通院回数が多い場合は数十万円の差になります。
さらに、保険会社との交渉を弁護士が代行してくれるため、精神的な負担も大きく軽減されます。「保険会社からの連絡にどう対応すればいいか分からない」「言われるがままに示談していいのか不安」といった悩みから解放されるのです。
弁護士は過去の判例や相場を熟知しているため、適正な補償額を見極めて交渉してくれます。保険会社が提示する金額が妥当かどうかを判断し、必要に応じて増額交渉を行ってくれるのです。
いつ弁護士に相談すべきか
弁護士への相談は、早ければ早いほど良いと言えます。
理想的なのは、事故直後から相談しておくことです。治療の進め方、通院頻度、保険会社への対応方法など、初期段階からアドバイスを受けることで、後々の示談交渉を有利に進められます。
特に以下のような状況では、早めの相談をおすすめします。保険会社から治療の打ち切りを打診された場合、後遺障害が残る可能性がある場合、過失割合に納得できない場合、保険会社の提示額に疑問がある場合などです。
また、症状固定（これ以上治療しても改善が見込めない状態）の診断を受けた後、後遺障害等級の認定を受ける際にも、弁護士のサポートがあると適切な等級認定を受けやすくなります。
整骨院が提供できるサポート
治療と保険対応の両面支援
かがりの整骨院では、交通事故患者様に対して、治療だけでなく保険対応のサポートも行っています。
まず、保険会社への施術証明書の発行や、通院状況の報告など、事務的な手続きを丁寧にサポートします。患者様が保険会社とのやり取りで困ったことがあれば、適切なアドバイスを提供し、必要に応じて保険会社との連絡も代行します。
また、治療計画についても保険会社に説明できるよう、症状の経過や今後の見通しを明確に記録しています。これにより、保険会社から治療の必要性を問われた際にも、医学的根拠をもって説明できるのです。
当院では、エコー（超音波診断装置）を使った検査も行っており、目に見えない軟部組織の損傷も確認できます。レントゲンでは分からない筋肉や腱の状態を可視化することで、症状の客観的な証拠を残すことができ、保険会社への説明にも役立ちます。
適切な通院計画の提案
交通事故後の治療では、通院頻度や治療期間が補償額に直結します。
通院回数が少なすぎると、症状が軽いと判断されて補償額が減額される可能性があります。逆に、必要以上に通院すると、保険会社から「過剰診療」と指摘されるリスクもあります。
当院では、患者様の症状や生活スタイルに合わせて、適切な通院計画を提案しています。仕事や家事との両立を考慮しながら、治療効果を最大化し、かつ保険会社からも納得される通院ペースを一緒に考えていきます。
また、症状の改善状況に応じて治療内容を調整し、無駄な施術は行わないという方針を徹底しています。これは患者様の身体的・時間的負担を減らすだけでなく、保険会社との信頼関係を保つ上でも重要なポイントです。
協力医療機関との連携
当院の院長は総合病院での勤務経験があり、医療機関との連携体制が整っています。
症状によっては、整骨院での施術だけでなく、整形外科での精密検査や診断が必要になることがあります。そうした場合、当院から信頼できる協力医療機関をご紹介し、スムーズに受診していただけるようサポートします。
特に、後遺障害等級の認定を受ける際には、医師の診断書が必要になります。当院では、患者様の症状を詳しく把握した上で、医師に適切な情報提供を行い、正確な診断につなげています。
整骨院と医療機関の両方で治療を受けることで、多角的なアプローチが可能になり、症状の早期改善が期待できます。また、保険会社に対しても、医学的根拠のある治療を行っていることを示せるため、補償面でも有利になります。
実際の患者様の声から学ぶ
保険会社対応の多様性
K様の体験から分かるのは、保険会社の対応には大きなばらつきがあるということです。
ある保険会社は、事故後すぐから頻繁に連絡をしてきて、治療の進捗を細かく確認します。一方で、K様のケースのように、ほとんど連絡をしてこない保険会社もあります。
この違いは、担当者の方針や保険会社の社内ルール、さらには事故の内容や医療費の見込み額によっても変わってきます。医療費が自賠責保険の120万円の枠内に収まりそうな場合、保険会社の負担が少ないため、対応が穏やかになる傾向があります。
逆に、医療費が高額になりそうな場合や、通院が長期化しそうな場合は、保険会社が積極的に治療の打ち切りを打診してくることがあります。「そろそろ症状固定の時期ではないですか」と促されるケースも少なくありません。
情報の非対称性がもたらす不安
保険の仕組みは複雑で、専門知識がない一般の方にとっては理解しにくいものです。
この情報の非対称性が、被害者の不安を増幅させます。「保険会社の言うことが正しいのか分からない」「もっと補償を受けられるはずなのに、知らないから損をしているのではないか」という疑念が常につきまといます。
K様も、弁護士特約の活用や主婦休損の存在を知ったのは、当院での会話がきっかけでした。「そんな補償があるなんて知らなかった」「もっと早く知りたかった」という声は、多くの患者様から聞かれます。
だからこそ、信頼できる専門家のサポートが重要になります。整骨院、弁護士、保険の専門家など、複数の視点からアドバイスを受けることで、適切な判断ができるようになるのです。
専門家に頼ることの価値
交通事故後の対応を一人で抱え込む必要はありません。
K様は、当院での会話を通じて、弁護士特約を活用する選択肢があることを知りました。「自分の保険の弁護士特約を使えば、費用負担なく弁護士に依頼できる」という情報を得たことで、具体的な行動を起こす決心ができたのです。
専門家に相談することは、決して「大げさ」なことではありません。むしろ、適切なタイミングで適切なサポートを受けることで、精神的な負担を減らし、治療に専念できる環境を作ることができます。
また、専門家のサポートを受けることで、示談後に「もっと補償を受けられたはず」と後悔するリスクも減らせます。一度示談してしまうと、後から追加の請求をすることは原則としてできません。だからこそ、示談前に十分な情報を得て、納得した上で決断することが大切なのです。
交通事故後にやるべきこと
事故直後の初動対応
交通事故に遭ったら、まず警察に連絡して事故証明を取ることが最優先です。
どんなに小さな事故でも、必ず警察を呼んで記録を残してください。「軽い接触だから大丈夫」と思って警察を呼ばないと、後から症状が出ても事故との因果関係を証明できなくなります。
次に、相手の連絡先と保険会社の情報を確認します。免許証と車検証を見せてもらい、氏名、住所、電話番号、保険会社名、証券番号などを記録しましょう。スマートフォンで写真を撮っておくと確実です。
可能であれば、事故現場の写真も撮影しておきます。車両の損傷状況、道路の状況、信号の位置など、後々の過失割合の判断に役立つ情報を記録します。
そして、その日のうちに医療機関を受診することをおすすめします。事故直後は興奮状態で痛みを感じにくいことがありますが、数日後に症状が出てくることも多いのです。早めに受診して診断書をもらっておくことで、事故との因果関係を明確にできます。
保険会社への連絡と確認事項
自分の保険会社にも、できるだけ早く事故の報告をしましょう。
このとき、弁護士特約の有無を必ず確認してください。多くの方が、自分の保険に弁護士特約が付いていることを知らずにいます。契約時に付けていても、いざという時に忘れているケースも多いのです。
また、人身傷害保険や搭乗者傷害保険など、自分の保険から受けられる補償についても確認しておきましょう。相手の保険だけでなく、自分の保険からも補償を受けられることがあります。
相手の保険会社からの連絡にも、慎重に対応する必要があります。初期段階で過失割合について聞かれることがありますが、安易に認めてしまわないよう注意してください。過失割合は示談交渉の中で決まるものであり、事故直後に確定させる必要はありません。
治療開始時の注意点
医療機関や整骨院で治療を開始する際は、保険会社に連絡して「人身事故として治療を受ける」ことを伝えます。
保険会社から「どこの医療機関に通うか」を聞かれますが、これは患者様が自由に選べる権利です。保険会社から特定の医療機関を勧められることもありますが、必ずしもそこに通う必要はありません。自分が信頼できる、通いやすい医療機関を選んでください。
治療開始後は、症状の経過を記録しておくことをおすすめします。日々の痛みの程度、日常生活への支障、通院日などをメモしておくと、後々の示談交渉で役立ちます。
また、医師や施術者の指示に従って、適切な頻度で通院することが重要です。自己判断で通院を中断したり、逆に必要以上に通院したりすると、保険会社から疑問を持たれる可能性があります。
示談交渉で気をつけるべきポイント
示談を急がされたときの対処法
保険会社から「そろそろ示談しませんか」と提案されることがあります。
しかし、まだ症状が残っている段階で示談してしまうのは危険です。示談後に症状が悪化しても、追加の補償を受けることは原則としてできません。
「治療費の支払いを打ち切ります」と言われても、すぐに示談する必要はありません。治療費の支払いが打ち切られても、治療を続けることは可能です。その場合、一旦自己負担で治療を続け、示談時に治療費を請求する方法があります。
また、弁護士特約を使って弁護士に依頼すれば、保険会社との交渉を任せられます。弁護士が介入することで、保険会社の態度が変わり、適正な補償が受けられるケースも多いのです。
過失割合の判断
過失割合は、事故の状況によって決まります。
信号の色、一時停止の有無、速度超過の有無など、様々な要素が考慮されます。保険会社が提示する過失割合が必ずしも正しいとは限らず、過去の判例と照らし合わせて判断する必要があります。
ドライブレコーダーの映像があれば、過失割合の判断に大きく役立ちます。事故現場の写真や目撃者の証言も重要な証拠になります。
過失割合に納得できない場合は、弁護士に相談することをおすすめします。過失割合が10%変わるだけで、受け取れる補償額が数十万円変わることもあります。
後遺障害等級認定の重要性
治療を続けても症状が残る場合、後遺障害等級の認定を受けることができます。
後遺障害等級は1級から14級まであり、等級によって受け取れる補償額が大きく異なります。14級でも数十万円から百万円程度、重い等級になると数千万円の補償が受けられることもあります。
等級認定には、医師の診断書が必要です。症状固定の診断を受けた後、後遺障害診断書を作成してもらい、保険会社または自賠責保険に提出します。
等級認定の結果に納得できない場合は、異議申し立てをすることも可能です。この段階でも、弁護士のサポートを受けることで、適切な等級認定を受けられる可能性が高まります。
かがりの整骨院の交通事故対応
総合病院での経験を活かした施術
かがりの整骨院の院長は、総合病院での勤務経験を持ち、医師や理学療法士と連携しながら多くの患者様を診てきました。
この経験を活かし、当院では医学的根拠に基づいた施術を提供しています。単に「痛いところを揉む」のではなく、なぜ痛みが出ているのか、どうすれば根本的に改善できるのかを考えながら、一人ひとりに合った治療計画を立てます。
交通事故による怪我は、見た目には分からない深部の損傷が多いのが特徴です。むち打ちや腰痛など、レントゲンでは異常が見つからなくても、実際には筋肉や靭帯、神経に損傷が起きていることがあります。
当院では、エコー（超音波診断装置）を使って、こうした軟部組織の状態を詳しく評価します。画像で確認しながら説明することで、患者様自身も自分の身体の状態を理解でき、治療への納得感が高まります。
多角的アプローチによる早期改善
交通事故後の症状改善には、手技だけでなく、最新機器を組み合わせた多角的なアプローチが効果的です。
当院では、症状に応じてラジオ波（深部加温）、ハイボルテージ（急性痛の緩和）、体外衝撃波、最先端EMSなどを使い分けています。
たとえば、事故直後の急性期には、炎症を抑えながら痛みを和らげるハイボルテージが有効です。慢性化した痛みには、深部まで温めて血流を改善するラジオ波が効果を発揮します。
また、事故の衝撃で弱くなったインナーマッスルを強化するために、最先端EMSを使ったトレーニングも取り入れています。インナーマッスルが弱いと、姿勢が崩れやすく、痛みが再発しやすくなります。
こうした機器を組み合わせることで、手技だけでは届かない深部にアプローチし、早期の症状改善を目指します。
保険対応から生活アドバイスまで
当院では、治療だけでなく、保険対応や日常生活のアドバイスまで、トータルでサポートしています。
保険会社への連絡、書類の作成、通院証明書の発行など、事務的な手続きもお任せください。患者様が保険会社とのやり取りで困ったことがあれば、適切なアドバイスを提供します。
また、日常生活で気をつけるべきポイントや、自宅でできるセルフケアの方法もお伝えしています。施術院での時間より、日常生活で過ごす時間の方が圧倒的に長いため、普段の姿勢や動作を改善することが、症状の早期回復につながります。
交通事故後は、身体的な痛みだけでなく、精神的な不安も大きいものです。当院では、患者様の不安に寄り添い、安心して治療に専念できる環境を整えています。
よくあるご質問
交通事故の治療費は自己負担ですか
交通事故の治療費は、基本的に相手の自賠責保険または任意保険から支払われるため、窓口での自己負担はありません。
ただし、保険会社が治療費の支払いを打ち切った後も治療を続ける場合は、一旦自己負担となります。その場合でも、示談時に治療費を請求できますので、領収書は必ず保管しておいてください。
健康保険を使って治療することも可能です。過失割合が高い場合や、相手が無保険の場合などは、健康保険を使った方が有利なケースもあります。
整骨院と整形外科の併用はできますか
整骨院と整形外科を併用して通院することは可能です。
整形外科では、レントゲンやMRIなどの画像検査、医師による診断、投薬などが受けられます。整骨院では、手技による施術や物理療法など、症状の改善に特化した治療が受けられます。
両方を併用することで、多角的なアプローチが可能になり、症状の早期改善が期待できます。当院では、必要に応じて協力医療機関をご紹介し、スムーズな連携をサポートしています。
通院頻度はどのくらいが適切ですか
通院頻度は、症状の程度や生活スタイルによって異なります。
事故直後の急性期は、週に3回から5回程度の通院が理想的です。症状が落ち着いてきたら、週に2回から3回程度に減らしていきます。
通院頻度が少なすぎると、症状が軽いと判断されて補償額が減る可能性があります。逆に、必要以上に通院すると、保険会社から疑問を持たれることもあります。
当院では、患者様の症状と生活スタイルに合わせて、適切な通院計画を提案しています。仕事や家事との両立を考慮しながら、無理のないペースで通院していただけます。
症状が軽くても通院していいですか
事故直後は症状が軽くても、数日後に痛みが強くなることがあります。
むち打ちなどは、事故から2日から3日後に症状が出てくることが多いのです。「軽いから大丈夫」と放置すると、後から症状が悪化しても、事故との因果関係を証明しにくくなります。
症状が軽い段階から適切な治療を受けることで、早期回復が期待できます。また、初期段階から通院記録を残しておくことで、後々の示談交渉でも有利になります。
少しでも違和感があれば、早めに受診することをおすすめします。
治療期間はどのくらいかかりますか
治療期間は、怪我の程度や症状によって大きく異なります。
軽いむち打ちであれば、1ヶ月から3ヶ月程度で症状が改善することが多いです。重度のむち打ちや、複数箇所に怪我がある場合は、6ヶ月以上かかることもあります。
保険会社は、3ヶ月から6ヶ月程度で治療の打ち切りを打診してくることが多いですが、まだ症状が残っている場合は、治療を続ける必要があります。
当院では、症状の改善状況を見ながら、適切な治療期間を判断しています。無駄に治療を引き延ばすことはせず、必要な期間だけしっかりと治療を行います。
保険会社から治療を打ち切ると言われたら
保険会社から治療費の支払いを打ち切ると言われても、すぐに治療をやめる必要はありません。
まだ症状が残っている場合は、医師や施術者に相談して、治療継続の必要性を保険会社に説明してもらいましょう。医学的根拠があれば、保険会社も治療費の支払いを継続することがあります。
それでも打ち切られた場合は、一旦自己負担で治療を続け、示談時に治療費を請求する方法があります。弁護士特約を使って弁護士に依頼すれば、保険会社との交渉を任せられます。
当院では、保険会社への説明資料の作成など、患者様が治療を継続できるようサポートしています。
弁護士特約は必ず使うべきですか
弁護士特約がある場合は、積極的に活用することをおすすめします。
費用負担なく弁護士に依頼できるため、デメリットはほとんどありません。弁護士が介入することで、慰謝料が増額されるケースが多く、精神的な負担も軽減されます。
特に、保険会社の対応に不満がある場合、過失割合に納得できない場合、後遺障害が残る可能性がある場合などは、弁護士に相談する価値が高いと言えます。
ただし、軽微な事故で治療期間も短く、保険会社の対応にも問題がない場合は、弁護士を使わずに示談することも選択肢の一つです。
まとめ 安心して治療に専念できる環境を
交通事故後の不安は、一人で抱え込む必要はありません。
保険の仕組みは複雑で、専門知識がないと適切な判断が難しいものです。しかし、信頼できる専門家のサポートを受けることで、精神的な負担を減らし、治療に専念できる環境を作ることができます。
かがりの整骨院では、交通事故患者様に対して、治療だけでなく保険対応のサポートも行っています。総合病院での経験を活かした医学的根拠に基づく施術、最新機器を組み合わせた多角的アプローチ、そして保険会社との対応まで、トータルでサポートいたします。
弁護士特約の活用、適切な通院計画、示談交渉のタイミングなど、知っているかどうかで受け取れる補償額が大きく変わります。後から「もっと早く知りたかった」と後悔しないよう、早めに相談することをおすすめします。
交通事故に遭われた方、保険会社の対応に不安を感じている方は、どうぞお気軽にご相談ください。一人ひとりの状況に合わせて、最適なサポートを提供いたします。
ご予約・お問い合わせについて
かがりの整骨院では、交通事故後の治療に関するご相談を随時受け付けております。
保険の手続きや、どのように治療を進めればいいかなど、分からないことがあれば何でもお聞きください。初回のカウンセリングでは、お身体の状態を詳しく確認し、今後の治療計画についてご説明いたします。
当院は滋賀県彦根市高宮町2132番地10号にございます。彦根、南彦根、高宮エリアの皆様に、安心して通っていただける整骨院を目指しています。
交通事故後の不安を一緒に解消し、一日も早い回復をサポートいたします。気軽にお問い合わせください。
